軽作業とはどういうものか？
軽作業のほとんどは倉庫作業で、『軽』と言いながら重いものも持つことがあります。多くは肉体労働と言えるでしょう。
私自身５ヶ所の軽作業場で働きましたが、賃金がだいたい最低賃金。
安く、作業がキツイ職場ばかりでした。軽作業の軽とは誰でもできる簡単な作業という意味で、その分肉体的な代償を求めてくるのです。
歩き回った軽作業
私が一番長くやっていたのが、ピッキングです。
これは広い倉庫内にある数々の商品を、タブレットやシートを見ながらカゴの中に集めていきます。大体１つのカゴをいっぱいにするのに、20分ぐらい。これを８時間ずっと続けるわけです。倉庫の広さにもよりますが、私の場合25000歩毎日歩いてました。
この仕事を3年続けてました。
そんなに重いものがなかったので、続けられたと思います。
時には体を壊すようなことも
もう1つは、あるデパートでの荷物運び。
外から来た仕入れ品などを、お店に運びこむ仕事で、お客が買ったものを郵送する際にも、我々が台車に載せてトラック側まで運ぶのです。この仕事は、かなりキツく、10キロの荷物を朝と夕方50個ずつ運びました。
10キロなんて大したことのないようですが、実際には10個運べば腕が痛くなり、20個目には腰にくるんです。しかも台車に20個ほど積んでいくのですが、高く積み上げるほど体に負担がかかり、汗が吹き出します。
この仕事は、2ヶ月で辞めました。主任さんにもう少しやってほしいと言われましたが、これ以上続けると体が持ちません。
それまでは私の自慢は歩くのが速いことでしたが、現在この時の影響で、足が壊れ、歩くスピードが半減しました。
楽な軽作業もあります
小さな部品を扱う軽作業は楽だと思います。
私がやっていたのはコンピュータやATMなどのパーツ部品を扱う倉庫。
メインは外部に貸出した部品を、元あった倉庫内の場所に戻す作業でした。これは座り仕事の上に、ほとんどが軽いパーツだったので楽でした。たまに1億はすると言われるパーツや、200キロを越すパーツに悪戦苦闘しながらも楽しかったです。ここは2年やりました。
軽作業の5つのポイント
これだけは働く前に知っておきましょう。
①何を扱う作業か
例えばパソコン部品のピッキングと聞けば、軽くて楽そうに思えます。しかし実際には、それら集めたパーツを梱包して運ぶときは、もう10キロ前後にはなっているものです。なるべく、何を扱うのか、そして最終的に重いものを運ぶことがあるのかなど聞いた方がいいです。
②時給と交通費
時給は大抵1000円前後(都内)。1300円以上あるのは珍しい。でもその際には、交通費込みということがあるので注意してください。
ただそれでも、交通費が出るところはましですが。
③空調設備はどうか
長期で働くつもりなら、このチェックは必須でしょう。常温倉庫はそれだけで大変です。しかもコロナ禍の現在では、常に窓を開けて作業をするので、冬は外気がそのまま室温になります。
夏はマスクしたままの作業になるので、マスクから汗が滴り落ちます。買った2リットルの水は、午前中に空になることもしばしば。
常温倉庫というだけで、ある程度覚悟しておきましょう。
④最寄り駅からの距離
意外に気にしない人が多く、現場に行って後悔したという人が多いです。
倉庫は大きな敷地が必要になり、駅近くでやってないところが多いです。
なので、仕事で体力を減らし、ヘトヘトになってまだ1キロ歩くのは、若い人ならいいでしょうが年配の方にはきついでしょう。
⑤人材派遣会社について
他県はわからないですが、東京都内で何かバイトや期間的に働く、もしくは正社員以外で働く場合、大抵人材派遣会社に一度登録してからになります。
ある企業、例えばA社が人材が欲しいと人材派遣会社に相談すると、派遣会社は自社に登録しているスタッフを紹介します。直雇用ではなく派遣会社を通す理由は、雇う人間の性質や能力など、A社の望む人材が得られやすいという利点があります。仮に辞めたとしても、すぐ補充が効きます。
またA社が直接募集すると、書類選考、面接などの手間も必要になります。
また、人材を雇った後、その人物の勤怠や管理なども派遣会社に任せられます。
例えば社会保険とか、税金面などの面倒な作業も、派遣会社に押し付けることができます。
その代わり、時給はおよそ２倍、A社は人材派遣会社に払っています。時給1000円だとしたらA社は2000円払い、派遣会社はそのうち1000円をスタッフに、残りの1000円を売り上げにしています。
ちょっと前、人材派遣会社の営業マンにこの話をしたところ、
「今は倍ももらってるところはない」
と言ってましたが、否定はしませんでした。
結局、雇われている人が20万の給料を派遣会社からもらっていても、A社は40万近く払っているし、派遣会社は、働かせることで20万近く得ているわけです。もちろん、その金額から社会保険などを払っているわけですが。
日本人全体の収入が20年前と変わらないという一因は、ここにあると思います。
